自動車や家電製品のリコールが報道されるたびに、FMEAやFTA、DRBFMを使って検証していなかったからだというコメントを目にする様になりました。
はたしてそれが全てなのでしょうか。
確かに一理ある
実際に検証ツールを使用しない事例は存在します。
例えば大元の製品があって、小変更をする際です。
家電で言えばカラーバリエーションの追加や、自動車であればフロントグリルの形状変更やコンピュータセッティングの燃費向上を狙った変更などです。
こういった場合、会社のルールや顧客の要求事項では、変更する内容だけの検証でも良い事になっている事が多い為、ルール違反というわけではありません。
その為、やられていない事=悪である。というわけではありません。
どれだけ想像できるかが命
変更点が全て漏れなくピックアップされ、それがどの様な影響を及ぼすかが全て洗い出されれば市場で不具合は起きません。
しかし、現実はそうなっていません。
世の中には色々な検証ツールがありますが、それを使ったからといって全ての影響を洗い出す事はできません。
なぜならそのツールに変更点をノミネートして影響を想像するのが人間だからです。
検証ツールを使ったからといって、不具合が全て防止できるという論法はツールを過信しすぎており、非常に危険です。
だから部門横断で色々な知識や立場の人たちと、想像力豊かに検証しなければならないのです。
第三者にも検証してもらう事の意味
その製品に携わっているとどうしても、「これを言ったら仕事が増えそうだ」という意識が働いてしまいます。
その為、その製品に関係のない第三者にも検証してもらうのが重要です。
最初はどうしても「関係ない連中が好き勝手言いやがって！」と思うかもしれません。
でも、第三者に提案や指摘された内容に対して即答できない時点で、検証する価値のある項目なのです。
