ISO14001の部門担当を初めてされる方が序盤で悩むのが、著しい環境側面の決め方だと思います。
ここでは著しい環境側面の決め方と、外部監査や内部監査の際の説明の仕方のポイントをご紹介します。
著しい環境側面とは
そもそも「著しい環境側面って何？」って話ですが、簡単に覚えるなら「環境に与える影響が大きい事象」です。
細かい定義を覚える事にこしたことはありませんが、全員がこういった決め事系に強いわけではありません。まずは「ふわっと」でもいいので、イメージを持つ事が大切です。
環境側面の決め方
誰が考えても同じ結果を得たいのであれば、縦軸に環境に与える影響が高そうな物を並べ、横軸に環境影響や関連する法規制を並べてマトリックスを作ります。次に、発生する頻度(可能性)や影響度合いをそれぞれ定義します。
それを掛け算して何点以上を環境側面として指定する。という方法です。
この場合、発生頻度が限りなく低くても、影響度が高いものが低い物が指定されない可能性が残りますので、発生頻度に関係なく、影響度○点以上は環境側面に指定する等のルールも定めましょう。
環境側面の決め方(補足)
ISO14001に関し、ある一定の認識や知識を持っている管理職の方が揃っている、もしくは管理職に登用される際に教育がされている場合、先ほど説明しましたマトリックスまで作成し、管理職の判断で著しい環境側面を指定する方法があります。
要求事項の中に「明確な判断基準を基に、著しい環境側面を指定しなさい」という記載はありませんので、これでも問題ありません。
注意しなければならないのは、判断を下す管理職に十分な力量がある事が条件となります。
外部・内部監査時の対応
監査時には必ずと言っていいほど、「この著しい環境側面はどの様に決定しましたか？」と聞かれます。
この質問に対する回答は、今まで説明してきた内容を簡潔に話せば良いのです。
「著しい環境側面を決定する為のツールに基づき決定した」、「管理職登用時にそれぞれISO14001に関する教育を受けており、その方が決定した」等です。
監査を乗り切る為にこの話題を述べているのではなく、事実としてちゃんと決め事を作ってそれにそって検討しているので、なんら不都合はありません。
大事な事は、どういう理屈でツールが準備され、運用されているかを理解する事なのです。
